YouTube、広告収入が発生する条件に「総動画再生数1万回以上」を追加

[ img via James Truepenny ]

動画をアップロードし、その動画に広告を表示させたりすることでコンテンツの収益化を図ることができるYouTubeだが、このたび広告収益の発生に関する変更が加わったことが明らかになった。

YouTubeは4月6日、「YouTubeパートナープログラム(YPP)」に変更を加え、チャンネル内にある動画の総再生数が1万回以上であることを条件に広告を配信することを発表している。

悪質なコンテンツをアップロードするユーザーを抑制するため

YouTube側がこのような変更を加えた理由は、チャンネルの合法性を問うため。

YouTubeが同プログラムを提供し始めたのは、10年前の2007年。同プログラムを活用することで、ユーザーは動画に広告を表示させ、広告収入を得ることができるようになった。

その結果ユーザー数は大幅に増え、世界最大規模の動画サイトの地位を確立するに至ったわけだが、同時に手っ取り早く収入を得るため、他人のコンテンツを配信し著作権を侵害する悪質なケースも多く散見されるように。YouTubeはこれらの悪質なユーザーをなるべく生み出さないようにするため、今回の変更に踏み切ったというわけだ。

今回の変更によって、YouTubeにチャンネルを登録したてのユーザーは、一定の再生を得られるまで広告収入を得ることができなくなった。

中には、”新規参入者のハードルを上げてしまうことにつながるのでは？”という意見も上がっているが、これについてはThe Vergeのように”障害になるほどのものではない”との見解を示すメディアも多い。

要は新規チャンネルに対して、審査期間が新設されたようなイメージ。1万回の総再生回数を得たチャンネルに対して、YouTubeはポリシーやコミュニティガイドラインを遵守しているかどうかを確認。これらに違反していないことが確認できたアカウントに対して、「YouTubeパートナープログラム(YPP)」を有効化し、広告配信を行う予定であるとのこと。必要に応じて、アカウントの停止措置が取られることもあるとしている。