中国CVTEが販売するオンライン会議対応ディスプレイブランド ｢MAXHUB｣ が、2018年の国内発売以降、順調に販売数を伸ばし続けている。
CVTEは今年9月、日本で初のプレス向け戦略発表会 ｢MAXHUB 製品・戦略に関するオンライン発表会｣ を開催。イベントの中で、MAXHUBブランドの販売状況に関する発表を行なった。
CVTE、MAXHUBブランドに関する国内初のプレス向け戦略発表会を開催
｢MAXHUB｣ は、中国CVTEが販売するオンライン会議対応ディスプレイブランド。1枚の大型タッチパネルに電子ホワイトボード機能、プレゼンテーション機能、Web会議ソリューションを統合したミーティングデバイスで、内蔵された800万画素カメラと6基のマイクにより、さまざまなミーティングをサポートする。
内蔵マイクはノイズキャンセリング機能を搭載。また、集音機能にも優れており8メートル離れた人の声を拾うこともできる。
ユーザーエクスペリエンスを重視し、人間工学的なアイデアを実際の製品開発に盛り込んでいるとのこと。例えば、ボタン1つで画面を立ち上げたり、所定の位置から取り外したタッチペンを検知するとホワイトボードメニューを起動したりと、煩わしい操作を必要としないのが特徴のひとつ。
本製品にはWindowsが搭載されており、そのほかのデバイスやソリューションとの互換性も担保されている。納品後、すぐに稼働できるターンキーソリューションで運用などにかかるコストも抑えられるのもポイントとなる。
MAXHUBグローバルビジネス担当 ゼネラルマネージャー ダレン・リン氏
｢MAXHUB｣ ブランドを展開しているのは、テレビの基幹部品やディスプレイを提供するリーディングカンパニーであるCVTE。本社は中国広東省で、中国国内の28都市にオフィスを構える。
同社はハイテク企業として研究開発に注力し、コア技術の保護に取り組んでおり、2020年末には5,500件以上の特許と2,100件以上のコンピュータ ソフトウェアおよび著作物の著作権を取得している。
日本担当カントリーマネージャー ジャクソン・ズー氏
CVTEの説明によると、｢MAXHUB｣ ブランドは主にオンライン学習の導入を進めている中学校や高校などの教育機関、全国に拠点をもつ国内企業や団体などで導入が進んでいるとのこと。2018年6月の日本国内での販売開始以から1年8カ月で、導入社数3,000社を突破。販売台数も3年連続で前年比300%増を達成している。
国外に目を向けると、アメリカやドイツ、イギリス、オーストラリア、インドネシア、サウジアラビア、アラブ首長国連邦などに現地チームを、インドには支社を置くなど、グローバルで販路を拡大中だ。
日本国内では、ナイスモバイルとMAYA SYSTEMが正規販売代理店を務めるほか、主な販売パートナーとして富士フイルムビジネスイノベーションジャパン、コクヨ、ダイワボウ情報システム、大塚商会、高文、映像センター、ケイアイシーの7社が国内販売を展開している。
