先日、AppleはiPhoneの販売不振を打ち明け、次回決算発表までの業績予測を下方修正。以前からiPhoneの販売不振は囁かれていたが、それが事実であることが明らかになっていた。
主に中国での販売が不振な最新iPhoneだが、販売不振を受けて10%の減産が行われる予定であることが日本経済新聞の報道から明らかになっている。
販売不振によりiPhone XS / XS Max / XRが10%減産へ
日本経済新聞によると、Appleは2019年1月~3月期のiPhoneの生産量を当初予定から10%減らす予定であるとのこと。すでにサプライヤーには通達済みで、最新のiPhoneすべてが対象だが、各端末で減産幅は異なり、三機種平均で10%程度の減産となるとのことだ。
減産によって、生産台数は4,000~4,300万台となる見通し。当初の予定では、iPhone 8などの旧機種を含めて4,700~4,800万台が見込まれていたとのことだ。
iPhoneの生産減は、Appleの業績だけでなくディスプレイなどのパーツを製造する会社の業績にも影響する。製品展開や高価格路線の失敗などApple自身の戦略ミスが指摘されているが、それ以外にも中国を中心とした世界的なスマートフォン市場の停滞や米中貿易摩擦問題など多くの問題が発生しており、Appleだけでなく大手IT企業への先行き不安が芽生えはじめている。
ちなみに、「Appleショック」とも呼ばれる世界同時株安の主因となったAppleは、2019年第1四半期の売上予測を下方修正している(詳細)。また、3月1日には株主総会を予定しており、株主からは業績悪化の説明や戦略の見直しが求められる可能性が大だ。
Apple、2019年第1四半期の業績予測を下方修正 新興市場の減退、iPhoneの販売不振などが影響
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