ルフトハンザグループ、機内でのモバイルバッテリー使用を全面禁止へ

ルフトハンザグループは2026年1月15日から、グループ各社の運航便においてモバイルバッテリーの使用および充電を全面的に禁止する。

対象にはルフトハンザ ドイツ航空のほか、スイス航空(SWISS)などグループ傘下の航空会社が含まれる。

モバイルバッテリーは機内に持ち込むこと自体は可能だが、持ち込めるモバイルバッテリーには従来どおり制限がある。まず、持ち込める個数については原則として1人あたり最大2個まで。また、容量は原則100Wh以下とされ、100Wh超〜160Wh以下の製品については、事前に航空会社の承認が必要だ。なお、承認された医療機器用のバッテリーは例外扱いとなる。

安全上の理由から、モバイルバッテリーを預け入れ手荷物に入れることは引き続き禁止されるほか、機内のオーバーヘッドビン(頭上収納棚)への収納も認められない。保管場所は、座席前ポケット、座席下の手荷物、または乗客の身につけた状態に限られる。

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リチウムイオン電池の火災リスクが背景、欧州大手で先行導入

今回の規制強化の背景には、世界的に問題視されているリチウムイオンバッテリーの発火・発煙リスクの高まりがある。モバイルバッテリーは内部に高容量のリチウムイオン電池を搭載しており、異常発熱や故障が発生した場合、機内火災につながる恐れがある。

新ルールでは、スマートフォンやタブレットをモバイルバッテリーから充電する行為も禁止されるほか、機内電源からモバイルバッテリー自体を充電することもできなくなる。e-cigarette(電子タバコ)についても、同様の取り扱いが適用される。

ルフトハンザグループは、EASA(欧州航空安全機関)、FAA(米連邦航空局)、IATA(国際航空運送協会)、ICAO(国際民間航空機関)といった国際航空当局の最新勧告に沿った対応だとしており、グループ全体でルールを統一することで、機内での混乱を防ぎ、安全性を高める狙いだ。

テック系ガジェットを日常的に持ち歩く利用者にとっては影響の大きい変更となる。特に長距離便では、搭乗前にデバイスを十分に充電しておくことや、機内電源が利用できる機材ではそちらを活用することが、事実上の対策となりそうだ。

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