MGM、AppleやNetflixに会社売却を検討か。買収交渉を既に複数回行っている模様

大手映画製作・配給会社MGM(メトロ・ゴールドウィン・メイヤー)社が、AppleやNetflixなどに対する会社売却を検討していることが米CNBCの報道(現地時間26日)でわかった。

既にMGMはAppleなどの大手IT企業との間で買収に関する協議の場を設けており、買収に関して興味があるかどうか打診している可能性があるようだ。

MGM社が大手IT企業に対して会社売却を検討中

MGMは米国の映画製作・供給の大手。有名作はスパイ映画｢007｣シリーズや｢キューティ・ブロンド｣｢ハンニバル｣など。比較的新しい作品では、｢ドラゴン・タトゥーの女｣や｢ホビット｣、007シリーズからは｢007 スカイフォール｣など多数の話題作を手掛けてきた。｢ロッキー｣や｢マッドマックス｣といった著名作のライセンスも保有している。

しかし、2010年に破産危機を迎えてから幾度となく企業売却の報道がなされており、昨年末にはWall Street Journalなど各メディアが同社の売却検討を報じた。

現時点で、売却先に最も近い企業がどこなのかは分からないが、WSJやCNBCらはAppleやNetflixなど大手IT企業を挙げている。

その理由はインターネット経由による映像配信サービスの台頭にある。AppleやNetflixは映像配信サービスの競合で、世界規模のユーザー獲得競争を展開している。特にAppleに至っては映像配信サービス｢Apple TV＋｣をローンチして間もなく、まだ目玉作品が少ないことからMGMの持つコンテンツはきっと魅力的に映るはずだ。｢007｣シリーズが自身のサービスで独占配信でき、コンテンツのラインナップ強化に繋がるのであれば、MGMの買収に前向きであっても決しておかしくはない。

CNBCによるとMGMは100億ドル以上の価値があるとのこと。もちろんMGMとても自らを安く売ることは考えていないはずで、おそらく007シリーズ最新作｢007 ノー・タイム・トゥー・ダイ｣の公開タイミング (2020年4月) が売却のベストタイミングとなるだろう。MGMはAppleやNetflix以外にも複数の企業との間で会談を設けているというが、果たしてテックジャイアントとのビッグディールは成立するのだろうか。